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リフォームローンで古い家に最新の住宅性能を付加

カードローン低金利を借りる時のコツ
家をリフォームをする際にも、お金がかかりますので、ローンを組まないとお金を用意するのが難しいかと思います。リフォームの場合は即日融資は難しいですので、しっかりと銀行などとローン融資の相談しておくのが大事です。

また、長期優良住宅先導的事業に該当するリフォームであれば、住まいのリフォームで、最大200万円の補助金交付がありますのでローンも少なくすむ場合もあります。

リフォームで築30年ほどの住宅は、現在において最新技術で建築した住宅と比較しますと、耐震性能では半分以下、断熱性能では、1/5以下の性能でしかありません。

ちまたリフォームは、お風呂や台所を新品に入れ替え、室内のインテリアや照明に手を加え、屋根・壁の傷んだところを取り替えたり、間仕切り壁を取り払って広々とした印象にさせたりする、リフレッシュなリフォームがあります。

大手の不動産業者では、一千万以上もかけて新築とそっくりにするとPRしていますが、断熱に関しての性能向上は少ないようです。

内装や外装も重要ですが、リフォームによって、耐震性がアップして暖かい省エネな住宅をするのが理想的でもあります。

住宅の耐震基準というのは、日本は地震が頻繁におきる地域でもあり、その経験から次第に強化されてきた経緯があります。昭和56年に新耐震基準が施行され、2倍以上の強度になったといわれます。

くるべき大地震に備えて、全国的に住宅の耐震改修を促進する目的で色々な補助金を用意していますので住宅ローンを組む際にも大変助かるものになります。

ですが昭和56年以降の住宅にはこの補助金が適用されなく、それ以降の住宅は充分な強度があると、国としては考えているのですが、実際は、その8〜9割の住宅が十分な強度を備えていません。

また、昭和55年には省エネ法が施行され、断熱性能も大幅に強化されたといわれますが、この断熱材が、全く性能を発揮せず、住宅は暖房しても、暖かさが回らず、とても寒い生活を強いられています。

次世代省エネ基準が制定され、この基準の普及率は低いですが、何とか暖かい住宅を新築するなら、実現する方法はあるのです。

古い家は、なぜ耐震・断熱性能が悪いのか
既存の住宅において、平成12年の建築基準法大改正以降の住宅で、次世代省エネ基準対応の住宅以外では、耐震・断熱性能は著しく性能が低い住宅が殆どです。

そして新しい住宅も問題があり、原因としては日本の「既存住宅」の空気の流れがあり、在来木造の構成に主な要因があります。在来木造は、柱や梁の太い木材でジヤングルジムのような構造をしていて、その木材に細い木材で補強しながら、薄い材料を張り付けて床壁天井をつくっています。

こうしてできた、壁の中や床下・天井裏の空洞部が全部つながっていて、そこを自由に空気が流れるようになっているのです。これが断熱材の効かない原因です。

また、桂や梁は、筋交いを入れて地震に強くしていますが、この筋交いがきちんと接合されていないと弱い建物になりますが、ここに金物を使って補強しようというのが、新耐震基準です。

この金物が、多くの住宅では実際に使われていません。気流を止めて、柱や筋交いをきちんと固定すれば、新築並みの性能に改修できるのです。単にリフレッシュではなく、耐震・断熱性能を向上させる改修をして、これからも住み続ける数十年の生活を、安心して快適に過ごせる家にリフォームすることができます。

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